2023-04-08 (Sat)✎
ロシアの侵略と国連安保理と核不拡散条約
2023/04/08の書き込み
相変わらずロシアがウクライナに侵攻しており殺戮と破壊をやめない。こんな情勢にしたのはもちろんロシアという国が一番悪いが、ロシアの横暴を止められない世界のシステムに最大の問題がありそうだ。今回はそんな視点で私なりに打開策を考えてみた。
1. 現在の世界情勢の私見
現在の国際社会で最も矛盾に満ちていて正しく機能しておらず、早急に何とかしなくてはならないのがロシア国と国連安保理と核不拡散条約だろう。
その中でも特に核不拡散条約が一番問題が多く不合理だ。これは「俺たちは核を持って良いが、お前らが持つ事は許さん」という常識ではあり得ない内容だ。核兵器を持つ国は持たない国を絶対に脅したり攻撃しない、また必ず核軍縮すると言う建前は有るものの、ロシアのウクライナその他の国に対する核による脅しは目に余る。さらに核軍縮どころか核軍拡している。
脅すだけならまだしも実際にウクライナに戦争を仕掛け、侵略して大虐殺し、国際社会には「手出ししたら核を使う」と公然と核で脅している。人道的にウクライナを助けたくても助けられない状況を作っている。
このような不合理で悲劇的な状況を作り出している元凶が核不拡散条約である、と私は思っている。だからこの条約は破棄して各国が独自に核武装できる様にするべきだ、と言うのが本論の趣旨である。
核不拡散体制で一部の国が核兵器を独占すれば、多くの国にとって国防はNATOのような大規模集団安全保障体制に入るしかなく、そうなると世界はブロック化して対立する。これは全面核戦争のリスクを増大させ、人類や各種生物の滅亡を招きかねないので、非常に危険である。
2. 核不拡散条約の罪
現在のような世界情勢を見ていると、北朝鮮の核保有に関する言い分は基本的な所では正しかった、と認めざるを得ない。例えばウクライナが核を持っていたら、そしてモスクワ、その他の都市への運搬手段（ミサイル等）を持っていたらロシアも侵略はできなかった。そうすればウクライナの国民が数十万人も死傷し、800万人以上が故郷を追われることも無かっただろう。
だから核不拡散条約は廃棄し「核兵器保有は各国の自衛権、生存権の範囲内である」と認めるべきだ。以下にその詳細を述べる。
3. 個人の銃所持問題と国家の核兵器保有問題の類似性
国家による核兵器保有問題は、個人における「銃の所持を認めるかどうか」という問題に似ている。アメリカは銃の所持が合法だ。だから多くの人が銃を持っている。そのために時に悲惨な事件も招くが、良い面も多い。
例えば人が多く集まれば必ず「ならず者」もいるものであるが、多くの人が銃を持っていれば「ならず者」もうかつに強盗殺人したりはできない。なぜなら強盗する側にも反撃されて逆に自分が殺されるリスクがあるからだ。だから誰でも銃を所持できるという事は犯罪に対する強い抑止効果がある。
アメリカの様な広い国では日本の様に警察の目が行き届かない。だから「銃を持つ事は自衛権だ」との主張には一定の支持があり、銃規制は進まない。
銃による悲惨な事件が起こるのは大問題だが、かといって銃の所持を禁止したら「ならず者」が安心して強盗、殺人をし始めるかもしれず、どちらの被害の方がより少ないか、よりマシかという選択になってしまう。「みんなが銃を持たなければよい」などという能天気な人もいるだろうが、ならず者はどこからでも銃を入手する。手作りだって可能だ。
だから治安のためには誰かが必ず銃を持たなければならない。アメリカはそれが主に個人であり、日本では警察であるという違いだけだ。
今の世界情勢は、アメリカ 社会よりももっと警察のいない無法地帯みたいなものだ。アメリカが世界の警察官を辞退したあと唯一、世界警察の役を担えるはずの国連安保理は、全く役に立たない。なぜならその安保理で警察官に相当する常任理事国に、たちの悪い強盗殺人犯が混じっている様なものだからだ。
その上その強盗殺人犯が「拒否権」という意味不明な特権で自分を擁護しながら堂々と強盗殺人しているのだから、こんな組織は無い方がよっぽどましだ。これを早急に解消しないと国連の存在意義さえ疑われるが、どうにもならないのが現状だろう。
このような無法地帯と化した世界情勢の中で、まさに「みんなが核兵器を持った方が良いのではないか？」という選択に迫られている。みんなが核兵器を捨てる、と言う選択肢も理屈の上ではあるが、ロシアやアメリカその他の核保有国が手放すはずがない。保有国には特にロシアの様な狂った国もある。さらに他の保有国が将来にわたり狂わないという保証もない。
このような状況を打開し、全面核戦争で人類や他の生物の絶滅を防ぐには核不拡散条約を廃止し「核兵器の所持は各国の自衛権、生存権で保証された権利である」とすればよい。
そうすれば核武装した隣国に不安を持つ国は核兵器を持ちたいと思うだろう。そして生き残るためには絶対そうするべきなのだ。無法地帯である現在の世界情勢を日本社会の様に「警察により高度に治安が確保されている世界にする」という方向も当然有りだと思う。しかしそのためには世界政府、世界警察、世界軍の創設が必要だが道のりが長すぎる。そこに行きつく前に全面核戦争で人類が絶滅する可能性が高いと思う。
現在の国連や安保理が自浄作用で自己改革出来ないのなら、世界中で第二、第三のウクライナを作らないためにも早急に核不拡散体制を解消し、各国が独自核武装をする世界を目指すべきだ。戦争を防ぐ手段として現在のＮＡＴＯの様な大規模な集団安全保障体制は有効だろう。しかしこれの戦争抑止効果は大きいものの、一つ間違うと全面核戦争を招きかねず人類や多くの生物が滅亡する危機を招く。このリスクはどんなに小さくても絶対に排除しなくてはならない。それは地球に住む生命全体に対しての人類の絶対的な義務である。
4. 核兵器が拡散した世界
多くの国が核兵器を持てば小規模な核使用のリスクは確実に増大するだろう。しかし逆に人類の滅亡につながるような全面核戦争のリスクは大幅に減る。人類滅亡という最大のリスクが大幅に減るのなら小規模な核使用、核戦争はある程度容認しても良い、と言う論法も成り立つ。
この論理は少し乱暴ではあるが現実的だ。理想論ばかり掲げても世界全体の利益は守れない。世界がアメリカ社会の様になり、各国が独自で核武装して自衛する世界にするべきなのだ。
核戦争はしない方が良いのは当たり前だが、ロシアの様な国から核兵器を取り上げるのは事実上不可能だ。現状は「キチガイに刃物」であり、正気ではない国が世界を滅亡させるだけの核兵器を持ってしまっている。この世界は風前の灯火だと認識しなくてはならない。
そして現実に他国を我が物顔で侵略し、破壊、殺戮を繰り返す。これに対しウクライナが自衛し、良識的な国が自衛を支援すれば「手を出すな」「ロシアが負けるくらいなら核兵器で世界を巻き添えにする」といったニュアンスの発言で世界を恐喝している。
プーチンは理性と知性を無くしており、自分の余命が短い事もあり実際に世界を道ずれに破滅しかねず恐怖だ。現在は人類史上最悪の人類および地球生命全体の滅亡の危機だろう。
しかし「ならず者国家」が大量の核兵器を振り回し、それに対抗するために「ＮＡＴＯ」の様に皆が核兵器を共有して立ち向かうと戦争抑止効果は大きいものの、いったん戦争になってしまうと全面核戦争になり、人類が滅亡する可能性が非常に高まる。だから大規模な集団安全保障はある意味、非常に危険なのだ。
それに比べ各国が独自に運用できる核兵器を持っていれば、それだけで「ならず者国家」に攻撃されることは無くなる。それでも万が一攻撃された場合には核兵器で「ならず者国家」に単独で報復できる。それにより侵略を中止させることも出来るだろう。これを妨害しているのが核不拡散体制だ。だからこれを何とかしなくてはならない。
もしウクライナが核武装していたら、今回の様なロシアの侵略、虐殺行為は絶対に起こらなかっただろう。だから、以下の事態は実際にはほとんど起こらない架空の話だ。
５. もしウクライナが核武装していたら、どうなっていたか
核武装していると知っていればロシアはウクライナを絶対に侵略することはなかった。しかしここでは仮想の話として、それでもロシアがウクライナを侵略して主要都市の破壊、虐殺を始めてしまったと仮定してみよう。但しこれは実際にはほとんどあり得ないストーリーだ。
ウクライナはいくつかの対抗措置を取り、それでも解決せず国際社会（国連）の「核報復の許容基準」に達したと判断されれば、ウクライナは自国が受けた損害に加えてペナルティを含めた損害を与える核報復をロシアに対して行う事が許容される。ウクライナの損失が100兆円、10万人の死傷者、100万人の難民発生とすれば、ペナルティを含めれば、それの何倍かまでは許容されるだろう。どこまで許容されるかは事前に国連で決めておかなくてはならない。
ウクライナからの核報復に対してならず者国家は再報復の核攻撃をするかもしれないが、それ以外の国を核攻撃する理由がないので、いくら「ならず者国家」でもそこでとどまるだろう。つまり全面核戦争は回避できる。
一対一の関係になればロシアの核兵器数はある程度以上はいくら多くてもウクライナにとっては関係なくなる。おそらく着弾数で10発以上はいくら多くてもウクライナにとっては脅威の増大にはならない。過剰破壊はコスパが非常に悪いだけでなく、他国からの非難激増が必至であり広域環境破壊に対する国際的な損害賠償額が莫大になる。つまり軍事効果に対するマイナス面が過大になる。
このロシアに対する核戦力をバランスさせるに必要なウクライナ側の核ミサイル数は着弾数で10発程度であり、それで充分である。ロシアはNo.1～No.5の都市が壊滅的な破壊を受ければ戦争継続は無理だから、これで十分だ。そしてこれはほぼ全ての国に当てはまる。つまりすべての国が着弾数で10発程度の核ミサイル（200kt~2Mt）を持てばロシアに対する核抑止力はバランスする。
これはロシアにとっても世界全体を同時に相手に戦争をする仮定なら数千発の核兵器も必要かもしれないが、個々の国との単独戦争を前提とするなら必要な核兵器数は1/100程度になる。だから全ての国が核武装すればロシアも過剰な核兵器を保有する意味がなくなり、コスパの関係で放っておいても核兵器数を削減するだろう。これも世界の破滅を防ぐ大きな効果と言える。
話を戻してウクライナが例えばロシアのモスクワ（クレムリン）を報復核攻撃で消滅させたとしよう。ロシアは再核報復でウクライナを核攻撃するだろうか。核攻撃するとしばらくは利用不可能な土地となるので「領土が欲しいから侵略する」という本来の目的の価値を損ねる。だから再核報復の実行はあまり意味がない。しかしロシアの様な非合理な判断、行動をする国は再核報復するかもしれない。
それでもウクライナの方が有利に事を進めることが出来る。最初のウクライナ首都侵略開始からモスクワ報復攻撃まで少し時間をおき、その間に自国民を外国やシェルターや地方村落、山間部に避難させる。その後モスクワ攻撃すれば、その再報復でウクライナ都市が攻撃されても被害が少ない。
核爆発の死の灰被害はロシアや周辺各国にも及ぶので、周辺各国やロシア国内からの反発も大きいだろう。損害賠償請求額は莫大だ。多少でも理性のある戦争指導部なら侵略国側からの再核報復はしないだろう。それに再報復したら、今度は再々報復でロシアの第二、第三、第四の都市が次々と消滅していくとなれば、いくら凶気のロシアといえども、そうそう攻撃できないだろう。こうなるとプーチンといえど、ウクライナから手を引くだろう。
一方、ウクライナの核報復は正当化される。自国民が理不尽に殺されるのを食い止めるためなら自衛権、生存権の行使である。他に有効な防衛手段が無ければ正当防衛だ。
ただし正当防衛が国際的に認められる状況を十分に作っておく必要がある。少なくとも国連で侵略国ロシアを非難する決議が必要だ。本来は安保理の出番だろうが、拒否権を認めている安保理は機能しない。
ロシアが国連決議を無視して侵略を続ければ、例えばモスクワを報復核攻撃しても大きな非難は受けないだろう。何しろ放置すれば何の罪もない自国民が理不尽に殺され、街が破壊されるのだから。どの国も自分の国を守り、人々が生存する権利を守るためにあらゆる手段をとる。
国家としてのロシアが他国を不法に侵略し国際的な批判を受けても殺戮をやめないのなら、そして通常兵器による応戦では犠牲者と被害が増え続けるのなら、一般ロシア国民を巻き込む非人道的な報復もやむを得ないだろう。どの国だって自国民が理不尽に殺されない事を優先する。自国民がロシアに不法に侵略され、国民が虐殺されているのに相手国の国民への人道的配慮や生存権まで考えてあげるのは無理だ。
核を使うにしてもまず前線で戦術核で応戦すべき、というのはありえない。自国内で核兵器を使えば自国への二次被害が甚大だ。核報復は相手国への都市攻撃に限定されるだろう。
6. 結論
ウクライナ侵略への対応でアメリカやNATOが介入したら全面核戦争のリスクが上がるだろう。だからそれよりは単独核報復の方がマシなので、国際社会も各国の核兵器所持と正当な理由がある場合の単独核報復を認めるべきだ。国連はこの核報復が許容される基準を作成し、周知させておくことになる。
今回のロシアの行為は一方的な侵略行為で目に余る破壊、殺戮があったのだから核報復も十分に認められるだろう。
各国が核武装する場合、無条件で認める事はダメだろう。国連に認定機関を作り、審査をして核保有しても問題ないと判断されれば核保有が許される。またその状態の維持確認のために有効期間を設け、更新を義務付けるべきだ。これはもちろん現在の核保有国にも適用される。
戦争の当事国や周囲の国に対する戦後処理のルールも厳密に定めて明文化しておかなければならない。そのルールに従って戦後賠償、復興等が粛々と行われる必要がある。これを実行するためには守らない者に対する厳しいペナルティ規定も必要だ。
核兵器の開発を各国独自で行うのはコスト、能力、開発期間の点で合理的ではない。アメリカや北朝鮮や中国、フランス等が（できれば日本も）運搬手段とセットで販売すればよいだろう。いろいろな国から調達可能とすることでコストを下げ、ひも付きにされるリスクを下げる。各国が独自判断で使えなければ意味がない。また抑止力を持たせるには相手国を破壊できるだけの十分な破壊力の物量も必要だ。核兵器は比較的低コストでこの物量が得られる。
核兵器拡散の一番の問題点は核兵器がテロ組織やテロ国家の手に落ちない様に管理できるかどうかだろう。この問題は現状でも当然存在する深刻な問題だ。対策案としては各国が持つ核兵器には最後の安全装置を付けておき、国連の承認で使えるようにする。承認に投票を使うと「賛成した国には核攻撃する」と「ならず者国家」は脅してくるだろう。だから少なくとも無記名投票、できれば各国情報、世界世論を把握させたAIに判断をゆだねるべきだ。
この国連による安全装置の解除はインターネット回線で即座に行われるだろう。しかし国連が使用の判断をしたわけではない。あくまで「反対しない」という意思表明であり、最終判断をして報復を実行するのは当事国（ウクライナ）だ。
各国に核兵器を配備する能力が無ければ、国連がそれを請け負うのも一法だ。国連の決めた基準に達していれば、当事国の要請により核報復を代行する。このシステムが採用できれば世界軍隊、世界警察、世界政府樹立への道筋も見えてくる。
戦後処理ではロシアが与えた損害賠償と慰謝料等からウクライナの報復核攻撃での損害を差し引き、賠償額を決めるべきだろう。そうすればウクライナにも相手方の一般国民の被害が自国のそれを上回らない程度にする配慮は働くだろう。
今頃、ウクライナはモスクワ核攻撃に向けて準備しているかもしれない。ロシアはいい加減に横暴をやめないと悲惨な結果を招くよ。
今頃、ウクライナはモスクワ核攻撃に向けて準備しているかもしれない。ロシアはいい加減に横暴をやめないと悲惨な結果を招くよ。各国が独自で核武装するのが有効なのは日本も同じだ。北朝鮮、中国等の脅威に対抗できるのは日本独自での核武装しかない。実際に事が起こればアメリカが核で報復してくれる可能性はないと思った方が良い。相手国もそう判断しているはずなので、日本に核攻撃してくる可能性は十分にありうるだろう。その場合、一発で100万人程度の死者が出る可能性が高い。だから日本は核武装が絶対に必要だ。
日本では危機意識の無い人たちが「非核三原則」だとか「広島、長崎」がどうのこうのと核武装に反対してくるだろうが、我々が生き延びるためには、そのような障害を乗り越えて核武装を達成するべきだ。日本の場合、想定される相手国の一つが中国なので広大であり、必要な核ミサイルは着弾数で20発程度になるだろう。これは台湾も同様だ。
外交交渉で戦争を回避するべきだなどと綺麗ごとを言う人もいるだろうが、それは相手がまともな人間、まともな国家だった場合である。実際に現在のロシアの言動を見ていればそんな呑気な事は言えないだろう。相手が交渉する気のない強盗国家や狂人相手の場合にどうするかが重要なのだ。
以下は2022/03/22の書き込み
2022/02/24～のロシアのウクライナ侵攻は衝撃的だ。我々の属する普通の社会では強盗したり人殺ししたら即つかまって刑務所行き、そして被害者に与えた損害の賠償や社会的制裁、場合によっては死刑も待っている。普通ならこのような悪事をしたら良い事なんてない。だから悪人も行動が抑制され、世の中はまあまあ平穏なのだ。
世界でも基本的にはそれが普通だと思っていた。しかしちゃんとした国家だと思い込んでいたロシアが平然と他国で大規模な破壊行為、強盗、大量殺戮、破廉恥行為をやっている。なのに誰も彼らを刑務所に入れることも損害賠償させることも死刑にすることも出来ないのだ。
世界は基本的には国際法とかで曲がりなりにも法治されており、ある程度は正義が通るまともな世界に生きていると我々は大きな錯覚をしていた。しかし実際にはこの世界はならず者が幅を利かせる、とんでもない無法地帯だったのだ。まだ日本の江戸時代の方がはるかにまともな法治社会だったのではないか。
この様な現実を見せつけられると現状をなんとかしないと我々の将来が不安になる。そこでどうしたら良いか考えてみたが、日本がとれる対応策は下記の４つくらいしかないのではないか？
対策１．新たな世界政府の樹立
国連は一部の国に拒否権を与えてしまったから、今回の様な狂気の沙汰すら止める事ができない。これでは国際間の問題を解決して世界の平和を守るという主要な任務の遂行能力が全く無いに近い。それなのに根本的な国連改革をしようとしても拒否権がある限り不可能だ。だから国連はいったん潰すか、並立する別のもっと合理的な世界政府を樹立し、少なくとも安全保障はそちらに機能を移転しなくてはならない。
世界政府の役割は限定的でよい。基本的には国際裁判所と軍隊があればよい。それ以外は現国連や各国が独自の判断でやる方が良い。憲章は「汝、殺すなかれ」「汝、盗むなかれ」だけでも良いかもしれない。どんな価値観の国でもこの憲章には文句が出ないだろうし、これさえ守られれば最低限の平穏は得られる。
ロシアはこんな憲章にすら完全に違反してるよ。 
常識の通用しない人、国はいつの世にも存在するのだ。だから常識の通じる国同士で連携して狂った国を矯正または排除（外科治療）していかなくてはならない。「汝の敵を愛せよ」ってどうなんだろう？
この世界政府に加盟するには軍隊を解散して軍備は世界政府の軍隊に統一しなくてはならない。各国はGDPの２%程度を安全保障費として世界政府に支払う。各国が個別に軍備をしても中小国では大した軍隊は持てない。これでは万一侵略を受けたときに抗しきれない。しかし世界政府に加われば世界政府軍という強大な軍隊を共有する事ができ、侵略者を撃滅できる。しかしその為には未加盟のどの国よりも十分に強大な通常兵力と特に核攻撃力、核防御力を確保する必要がある。
通常の紛争解決には例えば当事国が言い分をネットで世界配信し、その後世界各国の総意で解決策を評決する。評決方法は各国が世界政府設立時の人口に比例した投票権を持ち、無記名秘密投票とする。訴えに対しては加盟国の2/3の賛同が得られれば認められる。そうすれば大国が小国に影響を及ぼすことなく、正しい判断が出るだろう。
世界政府はクラウドに設けるのが良いのではないか。国際裁判所、軍隊などの実務は各国に分散配置する。場合によっては土地確保の必要がない潜水艦や宇宙ステーションを所有し核兵器などを配備する。軍隊を分散配置するのは敵からの先制攻撃で壊滅するのを防ぐためである。
緊急を要する安全保障に関しては、例えば仮想敵国として国連で既得権を持っていた、そして世界政府に反対したある大国が、世界政府加盟国の一つを侵略した場合の対処方法について想定してみる。
もし侵略された加盟国で人的被害、物的被害が出た場合、世界政府軍の報復プログラムが発動し、被害の数値化をし侵略国に対し１０倍の人的、物的被害を与える報復攻撃が自動的に計画される。これらは情報収集システムとAIで瞬時に算出、準備される。そして即座にネットで投票を求め、２/３の賛成票が得られた時点で即座に実行される。
通常兵器で目標の被害を与えることが困難な場合は核兵器の使用も選択肢に入る。この報復に対して加害国が再攻撃してきた場合、今度は20倍の報復を行う。さらに攻撃があれば30倍の報復へとエスカレートさせる。
このような世界政府があり、それに権威と強制力があれば国際紛争の解決も簡単だ。身近な紛争の火種としては北方領土問題、竹島問題、尖閣問題、台湾問題、南沙諸島問題その他があるが、こんな問題はすぐに解決する。各国が世界政府の裁判評決に文句を言わない、言わせないという基本原則が貫ける能力とモラルを世界政府に与えればよい。
今回のウクライナの事件の場合であれば、憲章に照らし合わせた判断プログラムですぐに世界政府軍がウクライナに投入され、ウクライナ国民を保護しロシアは占領地から追い出される。
ウクライナが既に大きな物的、人的被害を受けていれば、場合によってはロシア国内の基地や都市も攻撃されてウクライナが受けた損害の10倍の損害を与える報復攻撃が合法的であるとして実行される。これにより被害が拡大する前に侵略をあきらめさせることができる。実際には侵略そのものが割に合わないので、最初から侵略戦争は起こらない。
核攻撃の場合も同様だ。加盟国に100万人の死傷者を出したら1000万人の死傷者を出す核攻撃プログラムが実行される。ロシアが再報復すればさらに20倍の報復攻撃が行われ、どこかで降伏もしくは停戦しない限りロシアは消滅する。世界政府加盟国も被害は受けるが加盟国は全世界に広く分布するのでロシアの攻撃目標は分散され、どの加盟国も壊滅的になることはないだろう。
かなり乱暴な対応ではあるが、ロシアのような核を持った狂気の国が存在する以上、それに対峙するにはこの程度の覚悟はしないと平和は築けない。現在の世界情勢はこれくらいの覚悟をしないと平和が望めないほどの基本構造的な問題を抱えてしまったのだ。今の世界は「キチガイが刃物を持ってしまって暴れている状態」だ。刃物を使わせずにキチガイを取り押さえるのが難しい。だからいざとなれば多少被害が出てもキチガイを取り押さえるか殺すしかない。さらに今はキチガイとは言えなくても刃物を持ったキチガイ予備軍もあちこちいる。世界は混迷している。
我々の命と平和を守ってくれー
今の世界は「キチガイが刃物を持ってしまって暴れている状態」だ。刃物を使わせずにキチガイを取り押さえるのが難しい。だからいざとなれば多少被害が出てもキチガイを取り押さえるか殺すしかない。さらに今はキチガイとは言えなくても刃物を持ったキチガイ予備軍もあちこちいる。世界は混迷している。 我々の命と平和を守ってくれーロシアを壊滅まで行かず降伏、停戦させることができれば裁判、そして戦争責任者の処分とウクライナへの賠償だ。世界政府の憲章、規範、命令、それを実行する世界政府軍に逆らえば、それがたとえ上官の命令であったとしても個人として罪に問われる。戦争だろうが上官の命令だろうが他国に侵攻すれば不法入国、強盗罪、人を殺傷すれば傷害罪、殺人罪で個人が投獄される。そして個人にも損害賠償責任がついてまわる。
これは例えば日本の国内なら当然のルールだ。いくら暴力団の組長に命令されたからと言っても人殺しや盗みをすれば個人として罰せられる。もちろん命令した者が一番罪が重く、個人はある程度の情状酌量が認められる場合があるのも同様だ。
対策２．日本も核武装
世界政府が作れそうにない場合、日本も核武装するしかないだろう。核武装した無法者国家が今回のウクライナでやった様に「参戦したら核戦争になるぞ」と他国を脅して日本で破壊、殺戮の限りを尽くしてもアメリカやその他の国が助けてくれるかどうかは疑問がある。いくら日米安全保障条約があっても、今回の様に狂気の無法者国家に核兵器で脅されたら核攻撃を恐れてアメリカは日本を助けない可能性も考えておくべきだろう。
もちろん国連で非難決議や経済制裁、武器の提供くらいはやってくれるだろうが、即効性はないからその間に文化財を含めた日本の都市が破壊されて、数千万の人や猫が殺戮される事だってあり得るだろう。都市破壊も人猫命損失も起きてからでは遅すぎる。その様な事が起こらないように平時からいかに完璧な対策を練っておくかが重要だ。
話題の「核の共有」については日本に使用権が無いのだから心もとない。世界政府による共有核武装が実現できない場合は、日本人が生き延びる手段としては独自の核武装しかない気がする。核兵器は使うために保有するのではない。我が国に手を出したら、その国の指導者や軍部は確実に殲滅できるという客観的能力を持っていれば、敵は手出しできない。また我が国の都市を破壊すれば敵国の都市もそれ以上に破壊するぞという脅しが必要だ。
倫理的に問題のある論法だが実効性のある手段は残念ながらこれしかない。特に今回のロシアを見ていると人情や論理が通じる相手ではないという事だけはわかる。人情話や論理が全く通じない強力な武力を持った狂人に対峙するには、同等以上の武力を持つしかない、というのが悪しき現実だ。ラブロフ外相の厚顔無恥な主張を見ると心底腹が立つね
ラブロフ外相の厚顔無恥な主張を見ると心底腹が立つね報復がエスカレートして戦火が拡大するリスクもあるが、かといって一方的に日本の都市が破壊され数百万、数千万の人猫が殺されるのを座視する事はあり得ないだろう。ロシアの様な国を存在させてしまった国際社会には個々の国が自衛のために核武装するのを止める権利は無い。今となっては北朝鮮の核保有論理は正しかったと認めざるを得ない。
核拡散防止条約は元々不平等で論理的にあり得ない条約だったが、核保有国の常識的行動や攻撃をしないという約束、良心を信じてかろうじて成立していたものだ。しかしロシアはこれを真っ向から無視しウクライナを侵略した。それに対して他の核保有国は何もできないでいる。これで信頼関係は完全に崩れた。もう修復のしようが無いだろう。
核保有国と非保有国を分けるという仕組みがそもそも無茶苦茶なのだ。核保有を認めないのなら例外なく認めない、認めるのなら全ての国にその権利を認めなくてはならない。もちろんある程度の安全基準を満たしたらという前提は付くが。核武装することによるメリット、デメリット、しないことによるメリット、デメリットを冷静に検討しなくてはならない。よく「日本は唯一の被爆国だから非核三原則を守る」などという議論があるが、だからこそ二度と核による被害を受けたくないという方向の議論も必要だ。非核三原則に他国からの核攻撃を抑制する力は無い。むしろ核攻撃を容易にしている。
他国が腹いせに一発の核ミサイルを飛ばして例えば大阪市が消え数百万人の人猫が死んでも、それを償う必要が無いのだから、ある意味気軽に打ってくる。「そんな非道で非常識な行為をする国はいないだろう」というような甘い期待はできないというのは今のロシアを見ていると明らかだ。やつらには正義も論理も必要ない。世界の目や評価も気にしない。どんな破廉恥な理由でもでっち上げて大量殺戮、破壊、破廉恥行為を正当化し実行する。このような場所、時を選ばず発生する可能性のある狂気に備えるのも政府の重要な仕事だ。
幸い日本には兵器級239Puを作る設備、技術は十分にあり、兵器級235Uの生産も可能だろう。それを爆弾に仕上げるのも問題ない。日本の科学技術力があれば核実験まではしなくても、そこそこの物は作れると思う。運搬手段のロケットや飛行機も十分な技術の蓄積がある。あとは量産して配備するだけだ。
ただし日本自身が将来にわたりロシアの様な無法者国家になり下がらないように、制度等の仕組みを十分に考えておかなければならない。またアメリカの様に現在は立派な国でも、将来にわたり無法者指導者に支配されないという保証は無い事も十分に考慮しておかなくてはならない。どこの国でも第二のヒトラーやプーチン、敗戦前の日本の軍部みたいな狂気が生まれる可能性はある。
核武装は核拡散防止条約をすぐには解消出来ない場合、難しい問題はあるが常時完成品の核兵器は持っていなくても地下工場で先制攻撃を逃れて、その後数時間で100発以上の核爆弾を完成させ、即時ロケットや飛行機に搭載して反撃できる体制を作っておけば問題無いだろう。そして事前にその情報を非公式にリークしておけば強い抑止力が生まれる。多目的ロケットや多目的飛行機の備蓄は制限がないはず。核兵器を作れる能力のある多目的汎用工場も規制のしようがない。
しかし日本の核武装は決してベストな選択肢ではない。先に提案した世界政府が実現すればそれがベストだろう。この方法でのみ各国が核兵器を放棄することができる。日本の核武装はそれが実現するまでの繋ぎ手段であり、これに触発されて多くの国が核武装に走れば、世界政府を作らさるをえないという機運が高まることだろう。
つまり日本の核武装は世界政府を樹立し、健全に法治される世界を作るための特効薬になりうるものだ。しかし劇薬でもあり効き目は強いものの、リスクも大きい手段だろう。しかし現在の世界情勢を見ると世界平和実現のために劇薬も使うべきと思う。劇薬を使わずにこの病んだ世界を放置するともっと遥かに高い確率で多くの人猫が殺され、最終核戦争で地球生命種の大量絶滅さえ危惧される。
対策３．アメリカに入れてもらう
世界政府も核武装もダメだったら、いっそ日本をアメリカの州の一つにしてもらう。これなら確実に守ってくれるだろう。アメリカが迎えてくれるかどうかは難しいところだが、交渉の余地はあるだろう。日本人のほうは国民投票すれば案外すんなりとOKするんではなかろうか。
良くも悪くも日本人くらい節操のない国民は少ない。人間性が出やすい宗教観でいえば、神道だって仏教だってキリスト教だって同じ人が都合でテキトーに使い分ける様な国民性だ。これは他国では理解されにくい特殊な精神構造だろう。
また太平洋戦争であれほど「鬼畜米英！」と言っておきながら、あれほど無差別無慈悲に大量虐殺され徹底的にボロボロにされて戦争に負けたのに、一年もすれば進駐軍（アメリカ軍）大好き、アメリカ文化大歓迎、マッカーサーは神様です、という扱いだった。これも他国では考えにくい精神構造だ。
日本語の会話や歌には外国語が混じりまくっているが、ぜんぜん平気だし。寄らば大樹の陰ともいうし。恥をしのんで、などとたいそうに考える日本人は少ないと思う。要するに日本人は実利を強く優先する国民で、建前なんてどうでもよいと思っている節がある。それに日本人はアメリカがたぶん一番好きで憧れている人も多そうだ。だからアメリカの一部になるという事には右翼系の存在を考えても国民投票で2/3の賛成をとれる可能性が高いと思う。
併合後の日本を想像してみると面白い。日本人のことだから平気で天皇制を融合し存続させるだろう。国語が英語になっても関西弁や東北弁を融合させた変な訛りの英語がまかり通るだろう。銃規制はどうするだろう？ 殺せない銃（麻酔銃？）のみしか許可しないなどの方法を考えるとか。アメリカ本土と隔たるしアメリカの州は独自性がかなり許されるから選択肢も広い。文化と制度と人種の混沌とした融合でどんな世界になるか興味深い。
対策４．地下居住に移行する
かねてからの私の持論（日本の生き残り戦略）だが、日本の住居、都市はすべて地下50ｍ以下に構築した大規模地下都市に移してしまうのがベストだと思う。この方法でのみ気候変動や巨大隕石、戦争などあらゆる脅威から、かなり完璧に防御できるだろう。ただしこれの建設には完了まで数百年かかるかもしれないから、これだけに頼るのはだめだろう。やはり前記１～３で当面は対処しなくてはならない。
しかし世界政府ができたり、日本が核武装したとしても100％侵略を防ぐことは困難だ。狂気の国には合理的な判断力を期待できない。日本に核攻撃すれば自国が滅びるとわかっていても攻撃してくる事態を排除しきれない。可能性は低くてもこの間違いが起こると日本の総人口の三割（四千万人）が死傷しで大都市は壊滅、生産能力も半減なんて事も容易に想定されるだろう。しかしこれは絶対に避けたい。また気候変動、大地震、巨大隕石などの天変地異からの脅威からも効果的な防御をしたい。
これらを考えると最終的には地下都市計画しか地球上では有効手段が無いように思う。ウクライナの惨状を見ると、もっと国防に金と資源を投入するべきだと思う。どんなに大切に築いてきた国土、平和で幸福な社会、快適なインフラだって狂気の国、指導者にかかれば一瞬で破壊されうる。後でこうしておけばよかったと後悔しても遅い。
防衛には戦力も必要だが、これはコスパの高い核武装程度にしておき、大部分の投資は地下居住区の建設に向けるべきだ。戦力の保持は他国の侵略に対する抑止力以外には何も生み出さないが、地下居住区は防御以外にもいっぱいメリットがある。特に省エネ防災的な効果が大きく、投資効果が絶大だ。
まず抑止力が効かずに大規模核戦争になったとしても地下居住区なら被害を食い止めることが可能。地上軍がきても簡単に撃退できる。例えば地下居住区に攻め込もうとする敵軍隊に対しては通常兵器で防ぎきれなければ臨界中性子放出や核爆発で撃退できる。
さらに巨大隕石や大規模な気候変動、毒ガス、パンデミック（病気）に対しても唯一、完璧に近い防御ができる方法だ。
また冷暖房や照明などに必要なエネルギーが約1/10ですむ。凝縮されたコミュニテイなので移動に要するエネルギーも約1/10で済む。これなら石油等を輸入しなくても水力、太陽光、風力だけで十分にやっていける。
凝縮された閉鎖系の地下居住区は資源の再利用を100％近くに持っていける。そのため多くの資源も輸入に頼る必要がなくなる。完全な自給自足社会が実現する。
場外編
汝の敵を愛せよ、なーんちゃってキリスト教徒みたいなことを言ってみたが、私は全くキリスト教徒ではないし、かといって仏教徒でもない。強いてどれか宗教を選べと言われたら日本古来の神道かな～。一番楽しそうだし夢がある。
キリスト教やその系統の宗教がいくら布教で頑張っても日本でマジョリティをとれないのは、モーゼの「十戒」あたりを見れば理由がすぐにわかる。これの一番の文句は「神は私だけ。他に神はいない」。これは何と傲慢で心の狭い教えだろう。こんな事を言ってたら大きなブーイングが起きるのは当然だ。「うちのトイレの神様は？」「村の神社の神様はどうしてくれる」「天照大神をばかにするな」etc--
また偶像を崇拝してはならない、というのも心が狭い。日本人は偶像（アイドル）が大好きなのだ。どこにでもお地蔵さんや仏像であふれている。十戒とか何とかの福音書には良いことも書いてあるが、この二つは全く頂けない。さらに神の名をみだりに唱えるなとか安息日を守れなども「どーでもいいでしょ」と言いたくなる。「父母を敬え」もケースバイケースでしょ。敬えない、敬うべきでない父母だっていっぱいいる。そんなのあたりまえ。
汝 殺すなかれ、汝 盗むなかれもキリスト教に教えられなくても当たり前の事だし。だから十戒には何も価値を感じないな。こんなのをありがたがる人なんているんだろうか？ こんなわがままで傲慢な神の人気が高くなるとは思えない。それが日本におけるキリスト教の立ち位置だ。
しかし「汝の敵を愛せよ」だけは際立った独自性のある教えだ。しかしこれはきれいごと。むり。ありえない。そういえば高校生の頃これをテーマにした「氷点」（三浦綾子）という小説を愛読した。あれはよくできたストーリで面白かった。すごくよかったから、なぜか「続 氷点」は読みたくなかった。陽子が死ななかった事だけ確認出来たら安心して「続 氷点」は終わりにした。
長編だったので読むのにすごくエネルギーを消耗したから気力が残っていなかった？ それ以降のストーリーは私には不要だった？ あの小説で覚えた新しい言葉は「めんこい」「クランケ」「メッチェン」「リーベ」「ベーゼ」「チョンガ―」あたりか。登場人物の会話も知らない言葉が多く勉強になった。
三浦綾子さんの「氷点」に陶酔していた高校三年生だった。かな？今思えば小学校高学年から高校生までは結構小説を読んだな。十五少年漂流記、巌窟王、嵐が丘、カラマーゾフの兄弟、ある愛の詩、小松左京、星新一、半村良、庄司薫 - - - 。でも高校を卒業してからは全く読んでいない。あの頃は読みたくて読んでいたというよりも一種の義務感みたいな感じで読んでいただけのような気がする。「氷点」は私の最後の小説になった。
スポンサーサイト
